スタグフレーションとは？ コロナ禍が招くその実態について過去記事から考察する
2021.2.25
スタグフレーションとは、景気の停滞と物価の上昇が同時に発生する現象だ。日本は1970年代にスタグフレーションを経験しているが、コロナ禍の現在も、スタグフレーションに陥りかねない状況だという。この記事では、これまでに掲載されたスタグフレーションについての話題を振り返っていく。
景気停滞＋物価上昇＝「スタグフレーション」
景気の停滞と物価の上昇が同時に進行するスタグフレーション。停滞を意味する「stagnation」と、物価の上昇（＝インフレ）を意味する「inflation」を組み合わせた造語だ。
通常、景気が停滞すると需要も落ち込み、物価は下降する（デフレ）。逆に景気が上向くと人々の購買意欲が刺激され、需要が拡大し物価も上昇する（インフレ）。しかし人件費や原材料費などが何らかの理由で高騰すると、景気が停滞した状態でも物価が上昇し、スタグフレーションが発生する。
世界の国々はこれまで幾度となくスタグフレーションを経験してきた。特に1970年代後半の第2次オイルショックでは、米国や日本を含む先進国の多くがスタグフレーションに陥ったとされる。そして現在では、新型コロナウイルスの影響によるスタグフレーションの発生が危惧される状況だ。
今回は、世界と日本のスタグフレーションに関する話題を過去記事から紹介する。
BREXITでまたもオウンゴールの英国
コロナ禍で世界中がスタグフレーションの危機に直面しているが、英国ではそれ以前からスタグフレーションに陥るリスクに直面してきた。引き金となっているのは「ブレクジット（BREXIT）」だ。
2016年の国民投票でEUからの離脱が決定した英国。できるだけ有利な形でEUとの離脱交渉を進めたいとしていたメイ首相（当時）だが、EU側の反発に加え、国内では総選挙で敗北するなど前途多難だった。
EUとの交渉期限は2019年3月※。このまま交渉が長引けば英国経済への不信感が高まり、外貨の流出、ポンド危機、そしてスタグフレーションへと発展する可能性があったという。
※交渉期限は最終的に、2020年12月まで延長された
「死ぬまで米国に賭け続ける」、銀行株手放したローゼンバーグ氏の思い
米国経済が今後スタグフレーションに陥ると予想するのは、著名エコノミストのデービッド・ローゼンバーグ氏だ。
米国では新型コロナの影響により、2020年5月中旬までの8週間で3650万人が失業保険を申請した。このまま失業率が高まれば消費の落ち込みによってデフレが発生するが、1～3年後には景気が下がったまま物価が上昇し、スタグフレーションになるという。
コロナ禍で「従業員の体調管理にこれまで以上の配慮とコスト」をかけざるを得なくなった企業は、コロナの治療法やワクチンが見つかった後も生産効率が低下し続ける。結果としてモノの供給が滞り、回復した需要に対応しきれず物価が上昇する。一方で生産効率の戻らない企業は業績が悪化し、失業者が増える………という悪循環を繰り返すというのが同氏のシナリオだ。
ジンバブエからの警告「インフレで所得増？本気か」
もちろん、同じリスクは日本も抱えている。2013年から2020年まで続いたアベノミクスは「中央銀行がインフレ目標を明示し、その達成を優先する金融政策」、つまり意図的にインフレを発生させることで景気回復を図ろうとしてきた。
一方、2020年に入ってからは新型コロナの影響によってサプライチェーンが分断され、企業の生産活動が大きく制限を受けている。
インフレに誘導するアベノミクスの影響と新型コロナが招いた生産性の低下により、コロナ収束後のスタグフレーション危機を指摘する声は少なくない。
新たな「大恐慌」招く10のリスク
米ニューヨーク大学スターンビジネススクール教授のノリエリ・ルービニ氏は、スタグフレーションを含む「10のリスク」が新たな大恐慌を招くと指摘している。
ルービニ氏による10のリスクとは以下の通りだ。
- ①各国の赤字と、そこから派生する債務とデフォルト
- ②先進国における医療や社会保障制度の資金不足
- ③デフレリスクの増大
- ④貨幣価値の下落が招くスタグフレーション
- ⑤所得格差と富の格差の拡大
- ⑥各国の保護主義的政策による脱グローバル化
- ⑦危機の責任を外国人に負わせようとするポピュリズムの動き
- ⑧貿易・技術・投資・データ・通貨協定の分野における米中の対立
- ⑨米国と、それに対抗するロシア、イラン、北朝鮮との間の冷戦
- ⑩環境破壊
これらのリスクはどれも、コロナ以前から「間近に迫っていた」が、いずれもコロナ禍の下で大きくクローズアップされているものばかりだ。
最後に
不景気と物価上昇が同時に発生するスタグフレーションは、これまでにも何度となく世界の人々を苦しめてきた。そして今、新型コロナによって多くの国にスタグフレーションの危機が訪れつつある。
コロナ禍のスタグフレーションはもちろん、その後の「大恐慌」を阻止することができるのか、世界の指導者たちから目が離せない。
上記記事は、2021.2.25
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