天井に巨大な扇風機が回っている

 

トンネル内に設置された巨大なファン(画像:写真AC)。

台風並みの威力!? トンネルにある「でっかい扇風機」何のため? あったり無かったりの理由は

2023.07.15  乗りものニュース編集部さんの記事です!

台風並みの威力!? トンネルにある「でっかい扇風機」何のため? あったり無かったりの理由は | 乗りものニュース (trafficnews.jp)

 

トンネルの天井に巨大な扇風機が回っているのを目にすることがあります。あれはどんな目的なのでしょうか。

 

あるトンネルと無いトンネルがある理由

 

 クルマでトンネル内を走行中、周囲の音がくぐもって聞こえるなか、天井に巨大な扇風機が回っているのを目にすることがあります。あれはどんな目的なのでしょうか。

 

 道路施設を扱う機械メーカーに話を聞いたところ、この「巨大扇風機」はトンネル内の換気の役割を果たすものといいます普段は排気ガスがトンネル内に充満しないよう、火災発生時は煙を排出するよう、それぞれ必要に応じて稼働しているとのこと。威力は大きいもので、平均風速35m/sというものもあり、台風並みの強風を送ることもできるそうです。

 

 といっても、トンネルには全部このようなジェットファンがついているわけではありません。長いトンネルでは、「換気所」をはじめとする立坑を設け、トンネルから地上へ排煙や火災煙を逃がす施設が備わっています。

しかし、特に山岳道路では山腹まで垂直に「別のトンネル」を掘ることになり、建設費がかさみます。そこで比較的短いトンネルの場合、工法を比較検討した結果、ジェットファンによる換気が採用されることがあるといいます。

 

 4車線化された道路のように「上下線で別のトンネル」となっている場合、トンネルは一方通行なので、クルマの移動に押される形で気流が一定方向に流れ、比較的自然に換気が行われます。いっぽう対面通行だと、それが上手くいきません。また対面通行の場合、朝夕で上下線の交通量も変動します。それに合わせて、ジェットファンの回転の向きを変え、どちらの方向へ風を送るかを調整することもあるそうです。

 

 ある程度長いトンネルの場合、断面の上の部分を天井板で仕切って別空間とし、そこを排気ダクトとして活用する設計のものもありましたが、2012(平成24)年に、中央道の笹子トンネルでその天井板が崩落する事故が発生。それを契機に、天井板が撤去されジェットファンへ置き換わったところもあります。そもそも設置当時と比べ、排気ガスは各種の規制により大幅にクリーンなものになっており、安全対策も強化されています。

【了】

 

国が管理する国道のトンネルに設置したジェットファンについて、新基準に基づくジェットファンの必要性等について検討を行い、不要となったジェットファンを新設トンネル等に転用することにより、有効活用を図るよう是正改善の処置を求めたもの

平成24年度(2012年)

(3) 国が管理する国道のトンネルに設置したジェットファンについて、新基準に基づくジェットファンの必要性等について検討を行い、不要となったジェットファンを新設トンネル等に転用することにより、有効活用を図るよう是正改善の処置を求めたもの | 平成24年度決算検査報告 | 会計検査院 (jbaudit.go.jp)

 

会計名及び科目
社会資本整備事業特別会計(道路整備勘定)(項)地域連携道路事業費等
部局等
6国道事務所等
事業の根拠
道路法(昭和27年法律第180号)
ジェットファン設置工事の概要
自動車の排出ガス等によってトンネルの利用者に悪影響を及ぼさないようにすることなどを目的として、トンネル内の空気の流れを促進することにより換気を行う設備を設置する工事
ジェットファンの設置基数及び設置工事費
49基 11億9648万余円(平成22年度〜25年度)
ジェットファンを製作した基数及び製作に係る直接工事費
40基  4億8348万余円(平成22年度〜25年度)
製作する必要がなかったジェットファンの基数及び低減できた直接工事費
40基   2億8340万円(平成22年度〜25年度)

 

 

3 本院が求める是正改善の処置

貴省においては、今後も引き続き多数のトンネル工事等を実施することが見込まれている一方で、公共工事においては、コスト縮減を図ることが求められている。

ついては、貴省において、不要となっているジェットファンについて有効活用を図るよう、次のとおり是正改善の処置を求める。

  • ア 国道事務所等に対して、旧基準等に基づいて設置しているジェットファンについて、必要性等の検討を行うよう周知すること
  • イ 必要性等の検討の結果、不要となったジェットファンのうち、転用可能なものについては、有効活用が図られるよう転用計画を策定し、その情報を国道事務所等に対して提供すること

 

 

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